登山ちゃんねる

2025年7月に、日本で大災害が起きる――。

科学的根拠のないそんな「予言」が香港人の間で広がり、日本への旅行を取りやめる動きが相次いでいる。

国内でも地震や津波が来るといった同様の情報が交流サイト（SNS）や動画投稿サイトなどで流れており、旅行中止を検討するような投稿も目立つ。


◇香港便が減便に

香港の航空会社「グレーターベイエアラインズ」は4月、5月12日から10月25日までの間、仙台便を週4便から3便に、徳島便を週3便から2便に減らすと発表した。

同社は、7月に日本で大災害が発生するとの情報が流れ、需要が急減していると判断。米トランプ政権の関税措置で経済状況が不透明感を増していることも勘案し、減便に踏み切った。

担当者は取材に、「顧客への聞き取り調査の結果、情報を信じる度合いがかなり高いことが分かった。香港では風水を信じる人が多く、文化の違いもあるだろう。赤字便が増えることは避けたく、やむを得ず減便とした」と打ち明けた。

◇東日本大震災を予言？

たつきさんの作品では、本人の予知夢の体験などが描写されており、本の帯には「本当の大災難は2025年7月にやってくる」と書かれている。作品の中では、「大災難の夢を見ました。日本列島の南に位置する太平洋の水が盛り上がる」などと描かれている。

作品は1999年、現在は解散している別の出版社から刊行され、絶版となっていたが、新たな要素を加えて再編集する形で飛鳥新社から出版された。

飛鳥新社によると、現在、計96万部を超える大ヒットとなっており、香港などでも発行しているという。

作品が注目を集めているのは、絶版本の表紙に「大災害は2011年3月」と書かれていたためだ。

20年ごろになって、テレビや動画投稿サイトで絶版本が「東日本大震災を予言していた」と取り上げられ、フリマアプリなどで数十万円で取引されるようになった。

https://news.yahoo.co.jp/articles/fe2fe296414a695f6e3d71c410f2cc841c260486

（《運航会社や県は、香港の著名な風水師の予言が減便に影響したとしており、異例の事態になっている》…中華圏ではたまにあることなのでしょうか？徳島、仙台便だけが減便というのも不思議です）

徳島―香港線の減便に、風水師の影？　知事「週2往復あれば十分」：朝日新聞 https://t.co/ZymZAz6IbT

— 武田 肇 / Hajimu Takeda (@hajimaru2) April 18, 2025

東京湾の地震「海山」が沈み込み活発化か　首都直下クラスの地震が発生する可能性も…

専門家の分析で新たにわかりました。

関東地方の地下は陸側のプレートの下に海側の2つのプレートが沈み込む複雑な構造のため、地震の発生回数が多く、特に東京湾の北部では地震活動が活発な「地震の巣」の存在が指摘されています。

東京科学大学の中島教授が2000年以降に東京湾の北部で起きた地震を分析したところ、「地震の巣」の範囲が関東の東の沖合にある「海山」と呼ばれる海にある山の大きさと、ほぼ一致することが新たにわかりました。

https://news.yahoo.co.jp/articles/8bab72e332c6a274f361ef3fa4c4f544c0767587

18日夜に発生した長野県北部を震源とする地震で、同県大町市八坂の覚音(かくおん)寺の持国天立像（重要文化財）が倒れ、後頭部が外れるなどしたことが19日、分かった。観音堂の台座に固定されていたが、激しい揺れで木のほぞが外れたとみられる。並んで立っていた、ともに重要文化財の千手観音立像と多聞天立像は無事だった。

　大町市では18日午後8時19分ごろの揺れで震度5弱を観測。与儀龍祥(よぎりゅうしょう)住職（65）が観音堂を見回ったところ、持国天立像が須弥壇(しゅみだん)の後ろに倒れ込んでいた。後頭部が外れ、木の破片も散らばっていた。

覚音寺は平安時代中ごろの創建。同寺によると、持国天立像は寄せ木造りで、高さは168センチ。仏師の慶円六郎坊(けいえんろくろうぼう)が鎌倉時代初頭に手がけたと伝わる。

この他、観音堂の木壁に亀裂が入ったり、水子地蔵像が台座から動いたりする被害があった。与儀住職は「こんなことは初めて。市などと協議の上、一刻も早い修復を目指したい」と話した。

[信濃毎日新聞デジタル]
2025/4/19(土) 11:24
https://news.yahoo.co.jp/articles/071defd505a1ab4f67b5c2aa4220cfe4931bd7e4

１９日午前１時２分頃、長野県北部を震源とする地震があり、同県大町市、松川村、小川村で震度４を観測した。気象庁によると、この地震による津波の心配はない。震源の深さは約１０キロ、地震の規模を示すマグニチュードは４・１と推定される。

https://approach.yahoo.co.jp/r/QUyHCH?src=https://news.yahoo.co.jp/articles/3da6911b899a6a85496c0b07e66226d7060b51e1&preview=auto

南海トラフ巨大地震の国の新たな被害想定ではマグニチュード9クラス以外のケースも算出されました。想定震源域の東側や西側の片方で起きるいわゆる「半割れ」です。過去には、時間差で相次いで起きています。

想定では、東側だけで死者が7万人余り、西側だけで死者が10万人余りと甚大な被害が示されていますが、最初の地震のあとに避難などの対策が行われれば、時間差で巨大地震が起きた場合、被害を大幅に減らせるという試算も示されました。地震の正確な予測が難しい現状の中、具体的な対策に移せるかが課題となります。

“半割れ” 2地震の死者は
南海トラフ巨大地震にはさまざまな発生パターンがある中、この想定では和歌山県の潮岬の沖合を境に東側と西側で震源域を分け、それぞれにとって最悪の被害を試算しました。

その結果、冬の深夜で津波からの避難が遅れた場合の死者は
▼東側が7万3000人で、主な内訳は
▽津波によるものが2万9000人、
▽建物倒壊によるものが3万8000人、
▽地震火災によるものが4900人となっています。

▼西側では10万3000人で、主な内訳は
▽津波によるものが6万6000人、
▽建物倒壊によるものが3万3000人、
▽地震火災によるものが4000人となっています。

また、風の強い冬の夕方に地震が起きた場合、全壊・焼失する建物は
▼東側だけで123万8000棟、
▼西側だけで96万8000棟となりました。

地震が相次ぐことによる影響や重複は考慮されていませんが、単純に合計すると
▼死者は17万6000人、
▼建物の全壊・焼失は220万6000棟となり、
マグニチュード9クラスの「全割れ」と比べると少ないものの、甚大な被害が見込まれています。

一方、最初の巨大地震＝“先発地震”で大きな被害が出て救出や復旧活動をしている間に、別の地域で次の巨大地震＝“後発地震”が起きた場合、救助や医療支援が行き届かず死者が増えるおそれもあるとして、対策の推進が必要だとしています。

“時間差発生” 臨時情報の効果も試算
「半割れ」で警戒すべき点は、巨大地震が南海トラフの東側と西側で、時間差で発生することです。

続きは↓
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20250405/k10014771011000.html

　南海トラフ巨大地震の新たな被害想定では、高層ビルに長く大きな揺れをもたらす「長周期地震動」が発生し、停電・断水などで上層階に取り残される「高層難民」が多数発生するとした。専門家は「首都圏では長周期地震動が5分以上続く所もあり、室内での被害は必ず出る。家具の固定や震災対応訓練などの備えが必要」と警鐘を鳴らす。（増井のぞみ）

◆エレベーター閉じ込めは2万1000人を想定

　東京都の統計によると、高さ60メートル超の高層ビルは増加傾向で、昨年時点で都内に1450棟ある。工学院大の久田嘉章教授（地震工学）は「長周期地震動で室内の天井や間仕切りの壁などの非構造部材や設備機器が壊れ、ドア枠が変形して開かなくなる恐れがある。家具の下敷きになっても、近所づき合いがなければ誰も気付かず助けに来てくれない」と指摘する。
　久田教授は家具の固定や住民同士の訓練など自助と共助の大切さを説く。さらに「首都圏で高層ビルの倒壊は考えにくく、火災がなけ...(以下有料版で，残り 414 文字）

東京新聞　2025年4月1日 06時00分
https://www.tokyo-np.co.jp/article/395503

近い将来、発生が懸念されている南海トラフ巨大地震。国の被害想定が前回から10年余りたって全面的に見直されました。

計算方法の変化で津波の浸水域が広がったことや避難が遅れた場合も想定したことから、最悪の場合、死者は29万8000人と前回の32万余りからわずかな減少にとどまりました。

ただ、これまでの取り組みの効果もあり、迅速な避難に向けた取り組みや耐震化などがさらに進めば、犠牲者は大幅に減るとしています。

※地域ごとの津波の高さは記事の後半でご覧いただけます。

一方、避難生活などで体調を崩して亡くなる「災害関連死」が初めて推計され、最悪の場合5万2000人と東日本大震災のおよそ13倍にのぼるおそれがあり、避難者の生活環境の改善などが急務となっています（※国の想定で各都府県の想定とは異なります）。

※続きは元ソースでご覧ください

NHK NEWS WEB 2025年3月31日 11時40分
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20250331/k10014762791000.html